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出版業界の豆知識

[ 本について ]

書籍の価格構成比の基準例

書籍における価格構成の比率はどのようになっているでしょうか。大きく、直接生産費と間接生産費の2つに分かれます。その詳細を書籍『現代の出版業(青木 春雄 著)』から、学んでみたいと見たいと思います。
 

書籍の価格構成比の基準例 (A)戦時下の価格査定

  ----日本出版会制定(昭和18~20年)-----


直接生産費  35%

  25% ---------- 用紙(表紙・見返し・扉・口絵・本文等)
               製版(写真版・凸版・紙型・鋳込み等)
               印刷(オフセット・活版・輪転等)
               製本(工賃・材料・金版・外箱等)
               装釘・挿絵

  10% ---------- 印税・原稿料・翻訳料


間接生産費  65%

  30% ---------- 企画費・編集費(交際・会合・資料費等)
               経営諸費(広告宣伝費10%、人件費・売残品・交際費・会合費・
               光熱費・支払利子・保険料・事務費・運搬費・管理費)

  25% ---------- 販売手数料

  10% ---------- 利益


注)戦時中、統制団体日本出版会が書籍の価格査定をおこない、パスしたものに許可価格の○許(※○の中に許可の“許”)、停止価格の○停((※○の中に停止の“停”)の承認マークが与えられた。当時のいわゆる公定価格○公(※○の中に公定の“公”)に相当した。この基準例はある部門の一例である。


書籍の価格構成比の基準例 (B)戦後の学習参考書

-------学習書協会作成(昭和36年)-------


間接生産費  58%

  利益 ---------- 5%
  販売手数料 ---- 26%
  経費 ---------- 20%
  宣伝費 --------- 7%


直接生産費  42%

  印税 ---------- 7%     
  製造原価 ----- 35%


注1)この基準例は、書協の調査に応じて作成された学習参考書部門の一例である。
  2)一般書との主な相違点は、印税10%、宣伝費10%が一般の基準である。
    この調査の後、販売マージンが昭和40年以来、通算して約4~5%ふえた。

             
※書籍『現代の出版業』より
青木 春雄 著
日本エディタースクール出版部 (1975年10月初版)
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