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コンビニおける本の取扱い比率と売上高の推移　寄稿：冬狐洞 隆也 氏

CVSにおける出版物扱い比率と売上高における推移を、2001年から2012年まで紹介したい。
　

　

年度	社数	店舗数	出版物 扱い比率	出版物売上高 （百万円）	1店舗年間平均 出版物売上 （万円）
2001	75	41,689	6.9	512,309	1,230
2002	70	42,172	7.0	515,660	1,220
2003	70	42,769	6.5	487,366	1,140
2004	61	43,863	6.1	471,090	1,070
2005	57	43,856	6.0	455,923	1,040
2006	52	44,036	5.7	436,619	990
2007	52	43,729	5.1	391,462	900
2008	51	45,413	4.5	365,916	810
2009	51	46,470	3.9	315,795	680
2010	46	45,375	3.5	288,671	640
2011	45	47,190	2.9	264,273	560
2012	42	49,735	2.7	246,684	500

コンビニ1店舗における本の売上は1,230万円から500万円に

CVSの社数は合併を繰り返し12年間で33社減少。逆に店舗数は8,000店以上増加した。出版物（雑誌）の売上は2,656億円以上減少。1店舗の年間平均の出版物の売上を見ても、年間1,230万円売上があったのが2012年にはたった500万円となった。いくら書店が頑張ってもCVSと駅の売店がこのような状態では雑誌販売の先行きは厳しい。

CVSの雑誌の扱い比率を見ても最盛期は7％前後あったが、2012年には2.7％まで落ちている。5年後にはCVSと駅の売店から雑誌が消える可能性が高いと予測する。出版物に関して、急激な少子高齢化と、団塊の世代が第一線を退職した影響を、駅売店とCVSが影響を受けたことになる。徐々に買い物難民の補完としてCVSの存在価値が高まってはいるが出版物に関しては全くその気配が見られない。

「雑誌」の未来

日本には3つのガラパゴス産業があると言われている。それは、「教育」と「医療」と「メディア」である。これらの産業は強固な岩盤規制や言語の壁に守られてきたため完全に時代遅れとなっている。

今、グローバル化とデジタル化によって、ついにその壁が壊れ始めたのは実感出来てきた。特に、雑誌がウェブと戦うのはきつい。ウェブは書き換えられるから、即時性と更新性でどうしても負けてしまう。

旧来型の経営者のもと、古いビジネスモデルの保持に汲々としている出版社は、テレビ、新聞を上回るスピードで衰退する。雑誌の場合、カリスマ編集長が率いるエッジのたった雑誌を除くと、今後5年で大きく部数を落とす可能性が高いし、廃刊に追い込まれる雑誌はますます増えるだろう。

いい例が駅の売店とCVSの雑誌販売額の大幅な減少。ネットに広告が移ると今後も部数減と広告減のWパンチに見舞われる雑誌は、これからもっと厳しいセクターと言える。

寄稿　：　出版流通コンサルティング　冬狐洞 隆也 氏