Tweet [ 出版業界について ]

出版取次の決算状況から“出版界の今”を見る　　寄稿：冬狐洞 隆也 氏

日経ＭＪ　2015年8月5日号に「第44回　日本の卸売業調査」が発表された。その中で「書籍・ＣＤ・ビデオ・楽器」業界の中から、出版取次だけを抜粋して、その結果を紹介したい。各出版取次の決算状況や営業利益、伸び率などはどう推移したのだろうか。
　

　

順位	企業名	売上高	増減率	営業利益	増減率
1位	日本出版販売	661,096	▲3.1	2,588	▲45.5
2位	トーハン	495,132	▲2.6	6,257	3.6
3位	ＭＰＤ	192,574	▲3.4	974	▲5.8
4位	大阪屋	68,134	▲11.1	▲689	-
5位	図書館流通	41,498	2.3	1,711	5.9
6位	栗田出版	32,931	▲11.1	-	-
7位	太洋社	24,506	▲2.9	-	-
8位	日教販	23,244	▲25.2	438	41.7

※日経ＭＪ調査
　
　

順位	企業名	経常利益	増減率	純利益	増減率	書店数	前年比
1位	日本出版販売	3,626	▲31.1	1,052	11.8	4,315	▲115
2位	トーハン	3,912	1.1	1,594	12.6	4,845	287
3位	ＭＰＤ	1,015	▲7.2	-	-	-	-
4位	大阪屋	▲738	-	2,240	7.8	698	▲422
5位	図書館流通	1,881	9.0	1,881	18.1	-	-
6位	栗田出版	-	-	-	-	638	▲28
7位	太洋社	-	-	-	-	382	▲69
8位	日教販	438	328	328	8.8	-	-

※日経ＭＪ調査

各出版取次の状況をひも解く

トーハンの売上は、直営書店の増加によるもの。大阪屋の営業利益・経常利益が赤字でも出版社の増資と本社土地売却の結果、純利益は黒字となる。2015年決算は不透明。ＭＰＤは、日販傘下の取次で蔦屋書店の取次。

栗田出版販売は、2015年6月26日に民事再生法適用で事実上倒産となる。取次の流通システムが疲弊し不透明となってきた今、本気になって時限再販と委託問題を解決しないと出版社・取次・書店とも不幸になることは目に見えてきた。

既に、生産年齢人口減少と少子化で新聞販売店・書店の廃業はどちらが早いか固唾をのんで見ている。新聞も再販維持の結果が、情報を他に持って行かれた結果と考える。このままいくと書店数も10,000店以下になるのも見える。売場が無くなるその時、出版社はどう動くのだろうか。

寄稿　：　出版流通コンサルティング　冬狐洞 隆也 氏